マイホーム購入で貧乏になる人に「足りないもの」

30歳を過ぎるころから多くの人はマイホームの購入を考え始めます。最初は物件情報を調べながら欲しい家の想像をふくらませます。さらに賃貸vs購入といった記事をみて経済面での違いを調べたり、マンションvs一戸建て、新築vs中古など、さまざまなマイホームの購入パターンを覚えていきます。

そうして自分の欲しいマイホームのイメージができたら、住宅展示場やマンションギャラリーに出かけたり、不動産会社で要望を伝えて希望に近い物件を見せてもらったりします。

物件を3～10件見て、その中で一番の希望に近い物件に買い付けを入れ、銀行に住宅ローンの申し込みをします。晴れて住宅ローンの審査で承認が下りれば、あとはマイホーム購入に関する手続きと引っ越しをするだけです。

ところが、比較検討して一番だと思って買ったマイホームが、同じグレードの賃貸物件に住むより住居費の負担が増えてしまったり、せっせとローン返済をしている家が資産価値の低い物件であったりすることがよくあるのです。

そのため収入が減っていざマイホームを売却しようとした時、住宅ローンの残債よりも低い金額でしか売れず、泣く泣くマイホームを手放したうえに借金まで残るという悲惨な事態が起こります。

では、こうした「マイホーム貧乏」にならないためには何が必要なのでしょうか。

賃貸併用住宅を住宅ローンで借入できる条件と注意点

賃貸併用住宅を建てようとする人は主に2つの立場に分かれます。一つは土地がない人が土地探しから始めて、賃貸住居が1～3戸の比較的小規模な建物を建てる場合。もう一つは土地を所有していたり親に土地の管理を任されているような人が、土地活用のために賃貸併用住宅を建てる場合です。

どちらも住宅ローンで賃貸併用住宅を建てる事ができるのですが、土地の有り無しや建築プランの内容で住宅ローンの借入ができるかどうかが変わります。今回は賃貸併用住宅で住宅ローンを借り入れる条件を見ていきましょう。

賃貸併用住宅は不動産投資としてどうなのか？

不動産投資には数多くの投資物件の種類が存在します。

一般的な物件の種類はワンルームマンションや一棟アパート・一棟マンションですが、他にもオフィスビル、ソシアルビル、戸建て賃貸、賃貸併用住宅、駐車場、簡易宿所、トランクルームなど、本当にたくさんの投資物件があります。

その中でも賃貸併用住宅は、マイホームと一棟アパートの中間の特徴を持つため、マイホームの購入希望者が「ゼロ円マイホーム」として検討したり、不動産投資初心者がリスクの低い投資法として始めたりと、幅広い人に知られている投資物件です。

しかし他の投資物件と比べてメリットが分かりにくいため、不動産投資の手法として敬遠する人が多いのも事実ではあります。今回は他の不動産投資物件と比較しながら、賃貸併用住宅が投資物件として有効なのかを確認していきましょう。