古家解体中に珍しい残置物が出てきました

今日は運転免許証の書き換え以外で初めて警察署に行ってきました。なぜかと言うと、賃貸併用住宅を建てるために購入した土地の古家を解体していたところ、刃渡り20センチの小刀が出てきたためです。

銃刀法で所持が禁止されている刀剣類で、刀の定義は刃渡り15センチ以上なので、発見された時点ですぐに警察に届け出る必要があります。ところが解体をしていた現場担当者の方はオモチャだと思ったらしく、近隣に済んでいる方によく出来たオモチャとして渡してしまったようです。

小刀をもらった方はあまりにも精巧にできているため本物の可能性があると思い警察に持っていたところ、やはり本物の刀だということで警察が即時保管し、元々の小刀が出てきた土地の持ち主である私のところへ問い合わせが入った、という流れでした。

購入した土地の古家を解体中

先日の記事で賃貸併用住宅用の土地の決済を終えたことを書きました。土地の決済を行うためには土地の金額分の住宅ローンを借り入れて売主への支払いを行っておりますので、住宅ローンの借り入れが始まっており来月から毎月の返済が始まります。

今回の住宅ローンの借り入れ条件として最初の一年間は金利のみの支払いとしているので、来月である2015年5月からの返済額は数万円で済みます。ただ、早く賃貸併用住宅を建てなければ家賃収入が入ってきませんので、出来る限り早く建築を進める必要があります。

賃貸併用住宅を中古で東京に買うための探し方3パターン

賃貸併用住宅の中古物件は非常に数が少ないです。ただ東京ならば物件情報が数十件～数百件と他の都道府県に比べて比較的多いので、多くのウェブサイトや不動産会社から情報を集めてエリアを限定しなければ、良い物件を見つける事も可能です。

また中古物件で賃貸併用住宅を購入する目的は新築よりも割安に購入することだと思いますので、買いたい中古の賃貸併用住宅の物件情報が出てこなくても、他の手段でも安く賃貸併用住宅を購入できることも知っておくべきです。

ではさっそく購入方法別に3つの進め方を見ていきましょう。

賃貸併用住宅の土地決済が終わりました

本日は朝から銀行に行って購入の契約をした土地の決済に行ってきました。先月の実践ブログで書いた住宅ローン記事の通り、7つの銀行に住宅ローンの申込みを行い、一番条件の良かった東京都民銀行で融資を受けてきました。

住宅ローンなのでとても金利は低いです。私が今回受ける適用金利は0.975％で、保証料を金利に上乗せしている形となっていて、先ほどの金利のうち0.2％は保証料分となっています。返済期間は35年で、新築の建物を建てるために最初の1年間は金利のみの支払いとしています。

私は不動産の購入は5回経験しており、ローンを借り入れるのは3回目ですが、土地から新築で建物を建てる場合は初めての経験です。今回の住宅ローン借り入れで学んだ、土地から建物を新築する場合の住宅ローンの注意点を共有していきたいと思います。

住み替えならまずは賃貸併用住宅を検討するべき3つの理由

自宅の住み替えはとても大変です。なぜなら、自宅の売却、新しい家の購入、引越しと、やることが多くあるため手間がかかるうえに、売却と購入には仲介手数料や登記費用などの諸費用が必要ですし、引越しにもお金がかかってしまいます。万が一、自宅の売却と新しい家の入居開始日に空白の期間があると一時的に暮らすために賃貸物件まで探して住まなければなりません。手間もお金もかかるのが住み替えなのです。

しかし住み替えというのは上手く行えばチャンスにもなります。今は異常とも言えるほどの低金利で銀行も積極的に融資をするため住宅ローンが借りやすいです。利息分の支払いが少ないので毎月の返済額が少なくなります。

ただし好景気により不動産の相場は上がっており価格が高くなっていますが、相続税の基礎控除額が引き下げられ、相続税の支払いが必要になったため相続した家を売りに出す人が増えており、急がずに辛抱強く探せば良い物件を見つけることができます。

さらに住み替え先の建物を賃貸併用住宅にする事で、家賃収入という大きなメリットを得るという選択肢もあります。特に住み替えの場合ならではの賃貸併用住宅を選ぶべき理由を3つにまとめましたので見ていきましょう。

30代の専業主婦ファミリーが賃貸併用住宅の購入で有利になる5つの方法

賃貸併用住宅の最大のメリットは低金利かつ長期間の融資である住宅ローンで購入できることです。つまり希望通りに住宅ローンの借り入れができるかどうかが大切なのですが、賃貸併用住宅は立地が良く建物の規模も大きいため、取得金額が大きくなっても購入できるだけの住宅ローン借入可能額が必要になります。

賃貸併用住宅は建物の規模が大きくなってもその分だけ家賃収入も増えますのでリスクは低く、購入金額の大小よりも借り入れできる住宅ローン金額の大小のほうが問題になってくるのです。

住宅ローンを多く借り入れられるかどうかは世帯年収の大きさに比例します。ところが専業主婦世帯は共働き世帯に比べて世帯年収が少なくなるため、住宅ローンの借入可能額は少なくなり、希望する大きさの賃貸併用住宅を購入できなかったり、土地価格の高い都市部で購入できないために賃貸経営リスクの高い郊外の立地の物件しか買えなくなる可能性があるのです。

世帯年収が低いことに対してはサラリーマンなら給料を増やす、自営業者なら本業の収入を増やせれば良いのですが、そう簡単ではないですし昇給や好業績の安定化には時間がかかります。もっと手早くかつ確実に世帯年収を増やして希望通りの賃貸併用住宅を購入できるようになるための5つの具体的な方法を見ていきましょう。

新婚夫婦が賃貸併用住宅で生活費に余裕を作る方法

結婚をしてからは生活が大きく変わります。変わるのは二人や親族との人間関係だけではなく、一緒に生活する事で生活費が一つになりますので、家計に関することも大きく変わるのです。

最近では結婚前に同棲をしているカップルも多いですが、別々の家に住んでいた二人が新居で一緒に暮らすことで、二人暮らし用の広い新居の家賃の支払いが発生します。ワンルームや1Kでは狭いので広い部屋を借りる訳ですが、当然部屋が広い分だけ家賃は高くなります。

もし新居を賃貸ではなくマンションや一戸建てを購入した場合、より居住費に関する支払い負担額は大きくなります。将来子供が増えることを想定して大きな家を選んだり、住宅ローン控除を受けるために床面積が50㎡以上で新築や築浅で金額の大きな家を選んだり、そもそも二人暮らし用の中途半端な広さの一戸建てやマンションが売っていなかったり、といった背景があるためです。

食費は多少の節約にはなりますが、居住費はなかなか節約が難しいです。一人暮らし同士の結婚なら少しは家賃の支払いが減りますが、それでも大きな金額を節約できるわけではありません。ただこれはあくまで住宅に関して普通の方法を選んだ場合の話です。

新婚夫婦には生活費に大きな余裕を生み出せる、賃貸併用住宅というとっておきの切り札があるのです。

いますぐ中古マンションを売却すると得する7つの理由

アベノミクスで景気回復と言われて数年経ちましたが、株価は好調に推移し、様々な企業で給料アップが実施されたり会社の好業績を背景にボーナスが増額されるなど、経済が活発に動いている影響で不動産市場も相場価格が上がり続けています。

マンションを所有している人にとってはこうした不動産相場の上昇は含み資産をどんどん増やしていってくれることになります。実際に手持ちの現金が増えているわけではないですが、マンションの市場価値が上がっていますので売却すればかなりの現金を手に入れることができます。

ところがどんなに経済の調子が良くなっても、好景気というのはいつかは終わってしまうもの。今の不動産市場の好調もいつまで続くかは分かりません。資産価値が上がってきたマンションも、適切なタイミングで売らなければせっかくの価値向上も意味がありません。

しかも今はマンションを売却するのに良い材料が偶然にも多数揃っているため、想像以上の高値で売れてしまう実例が何件も現れています。数百万円の利益は当たり前になってきており、ある品川区のマンションでは売却することで3000万円近い利益を得る事例も出ています。

そこで今すぐ所有する中古マンションを売るべき理由を7つにまとめました。これだけの好材料が揃う市況はなかなかありません。さっそく売却活動にどんな有利な状況になっているかを見ていきましょう。