結婚をしてからは生活が大きく変わります。変わるのは二人や親族との人間関係だけではなく、一緒に生活する事で生活費が一つになりますので、家計に関することも大きく変わるのです。
最近では結婚前に同棲をしているカップルも多いですが、別々の家に住んでいた二人が新居で一緒に暮らすことで、二人暮らし用の広い新居の家賃の支払いが発生します。ワンルームや1Kでは狭いので広い部屋を借りる訳ですが、当然部屋が広い分だけ家賃は高くなります。
もし新居を賃貸ではなくマンションや一戸建てを購入した場合、より居住費に関する支払い負担額は大きくなります。将来子供が増えることを想定して大きな家を選んだり、住宅ローン控除を受けるために床面積が50㎡以上で新築や築浅で金額の大きな家を選んだり、そもそも二人暮らし用の中途半端な広さの一戸建てやマンションが売っていなかったり、といった背景があるためです。
食費は多少の節約にはなりますが、居住費はなかなか節約が難しいです。一人暮らし同士の結婚なら少しは家賃の支払いが減りますが、それでも大きな金額を節約できるわけではありません。ただこれはあくまで住宅に関して普通の方法を選んだ場合の話です。
新婚夫婦には生活費に大きな余裕を生み出せる、賃貸併用住宅というとっておきの切り札があるのです。
もし新居を賃貸ではなくマンションや一戸建てを購入した場合、より居住費に関する支払い負担額は大きくなります。将来子供が増えることを想定して大きな家を選んだり、住宅ローン控除を受けるために床面積が50㎡以上で新築や築浅で金額の大きな家を選んだり、そもそも二人暮らし用の中途半端な広さの一戸建てやマンションが売っていなかったり、といった背景があるためです。
食費は多少の節約にはなりますが、居住費はなかなか節約が難しいです。一人暮らし同士の結婚なら少しは家賃の支払いが減りますが、それでも大きな金額を節約できるわけではありません。ただこれはあくまで住宅に関して普通の方法を選んだ場合の話です。
新婚夫婦には生活費に大きな余裕を生み出せる、賃貸併用住宅というとっておきの切り札があるのです。
賃貸併用住宅で居住費をゼロにする
新婚夫婦の居住費は生活費の約1/3
新婚生活の生活費のうち、30％～35％が居住費を支払っているのが平均的な新婚夫婦です。地域によっても違いますが具体的な支払金額は、首都圏で10万円弱、関西で8万円弱ほどになります。
賃貸住宅ならこの金額の家賃を支払っているという事ですし、もし新居を購入していれば住宅ローンの返済額に加えて、固定資産税、建物の維持費が住居費として手元から出ていきます。建物の維持費というのは一戸建てだと修繕費、マンションだと管理費と修繕積立金です。
生活費全体の約1/3を占める居住費というのは生活費の中でも最大の支出になっています。この居住費を節約、もしくはゼロにできれば生活費は大きく余裕が生まれるのです。
賃貸併用住宅で住宅ローンを家賃収入で返済していく
その居住費をゼロにする方法というのが賃貸併用住宅です。その言葉の通り、賃貸住宅と自宅が併用されている建物のため家賃収入を得ることができ、住宅ローンの返済を家賃収入から行うことができます。
ただし賃貸住宅と自宅が一つの建物になっているため、建物としては規模の大きいものになるため、土地の取得費と建築費の両方が大きくなってしまいます。中古の賃貸併用住宅を安く購入しようとしても、市場で売られている数がとても少ないのですし、中古住宅をリフォームして賃貸併用にしようとすれば多額のリフォーム費用が必要です。
それでも住宅ローンという異常なほど優遇されたローンが利用できるため、家賃収入によって十分に毎月の住宅ローン返済をほとんどゼロにする事ができます。賃貸住宅部分を多く確保することができれば、住宅ローンの返済額を上回る家賃収入を手に入れることも可能です。
さらに自宅を購入しているわけですから、住宅ローン控除も利用できますし、すまい給付金も受け取ることができます。賃貸併用住宅を新築するならば、注文住宅を建てるのと同じように自分好みの間取りや住宅設備・内装を選ぶこともできるのです。
理想の自宅を毎月の支払いゼロで手に入れて、生活費にも大きな余裕ができる。それが賃貸併用住宅なのです。
共働きで世帯収入を大きくして住宅ローンを引き出す
住宅ローンの借入可能額が最大のポイント
賃貸併用住宅で居住費を0円にする方法があることがわかっても、実際に購入できるかどうかには一つ大きな課題があります。それが住宅ローンの借入可能額です。
賃貸併用住宅は大きな建物になるため取得費用は高額になりやすく、自宅用の一戸建てを購入するには十分でも賃貸併用住宅の場合には希望する金額の住宅ローンが借りられない事が多いです。
住宅ローンにこだわらずにアパートローン等で賃貸併用住宅を購入することもできますが、賃貸経営の経験もない人が融資を受けるのはとても難しいのが実態です。しかもアパートローンは金利が高く返済期間も短いため、毎月のローン返済額を家賃収入で補いきれません。
下手に他の選択肢は考えず、賃貸併用住宅の大きなメリットである住宅ローンを最大限引き出せる条件を揃えることに集中しましょう。住宅ローンで賃貸併用住宅さえ建ててしまえば、ほとんどの場合で家賃収入額が住宅ローンの返済額と同等になりますので、借入金額が大きくなることはそれほど重要なことではないからです。
では住宅ローンを最大限まで借入可能額を増やすにはどうすればよいのか。実は新婚夫婦には住宅ローンを多く借りるための条件が最初から揃っていることが多いのです。
賃貸併用住宅を取得するまで共働きを続ける
住宅ローンの借入可能額は世帯収入で決まります。世帯収入の約7倍～8倍が借入可能額の目安です。年収500万円の世帯の場合は3500万円～4000万円が住宅ローンで借りられる限度額ということです。
つまり一人暮らし世帯や夫だけが働いている専業主婦世帯は、収入源が一人の働き手だけなので住宅ローンを多く借りることができません。一方で収入源が二人になる共働き夫婦ならば住宅ローンを多く借り入れることができるのです。新婚夫婦の場合は二人とも社会人として働いている場合が多く、特に妻は正社員や派遣社員として、主婦のパートよりも大きな給料をもらっていることがほとんどです。
最近では結婚後も共働き家庭として妻も働き続ける場合も多いですが、専業主婦になるタイミングはほとんどが結婚です。ただし賃貸併用住宅のメリットを知り、住宅ローンの借入可能額がポイントだと理解し、共働き世帯が有利だと理解すれば、専業主婦にならずに賃貸併用住宅を購入するまでは働こうと思うはずです。
もうすぐ結婚する予定のカップルで彼女が結婚を機に仕事を辞めようと考えていたら、二人で賃貸併用住宅について話し合い、仕事を辞める時期を考え直すことをおススメします。
賃貸併用住宅を建てた後は専業主婦になっても大丈夫
賃貸併用住宅で広がる人生の選択肢
賃貸併用住宅の購入のため共働き夫婦でいることをおススメしましたが、賃貸併用住宅によって居住費の支払いがなくなれば生活にかなり余裕ができますし、子供ができれば育児で大変になるため収入が減っても専業主婦になろうと考える人は多いと思います。
もしそう考えたなら専業主婦になっても良いと思います。というのも、住宅ローンを借り入れてしまえば、あとは世帯収入が少なくても何の問題もないからです。妻が仕事を辞めたとしても、家賃収入が増えているので世帯収入は大きく減らないのです。
理想の新婚夫婦の流れまとめてみます。生活費に余裕がある新婚生活を送るためには、結婚をしても共働き夫婦のままで世帯収入を大きく保ち、育児で時間を取られないうちに賃貸併用住宅を建てて居住費をゼロにする。
そうすれば妻が仕事を続けても専業主婦になっても十分に豊かな生活を送れます。夫が起業に挑戦する余裕もあります。賃貸併用住宅を建てることで、まさに人生の選択肢が広がるのです。
不動産投資・賃貸経営の勉強が大きな一歩になる
ただし賃貸併用住宅のメリットを生み出すには、家賃収入が確実に得られることが大切です。人気の立地で、建物が古くなっても競争力のある賃貸住宅を作る必要があります。そのためには多少の不動産投資や賃貸経営の知識が必要です。
また賃貸併用住宅を建てるときには大きなお金が動きますので、数は少ないですが騙そうと近づいてくる業者もいます。こうした詐欺の被害を受けないためにも、不動産投資の勉強をしておいてください。不動産はほんのわずかな知識の有無で、何百万円・何千万円の損得の差が生まれます。
例え不動産投資の勉強に数万円～数十万円のお金を使ったとしても、悪徳業者に騙されることはなくなり、安定した家賃収入が手に入り続け、理想的な自宅を建てることができるのですから、十分に元が取れます。まずは不動産の知識を付けること。その一歩を踏み出すことが、賃貸併用住宅の取得への大きな一歩となるのです。
